給与有給休暇給与！！就業障害発生就業障害発生月額15万円月額15万円月額15万円介護休業給付金休業開始時賃金×67%×介護休業日数（最大通算93日）がんで収入が減る月額15万円病気に負けず働きたい方へおススメ万全の備えをされたい方へおススメ！ご家族の介護に不安のある方へおススメ（団体総合生活保険）〜いつまでかかるか分からない病気やケガに備えて〜〈介護と仕事の両立プランに5口加入の場合〉約70%が短時間勤務で復職 その他（フルタイム勤務）27.4%補償の概要病気やケガで保険期間中に就業障害が発生し、就業障害の期間が免責期間を超えた場合に最長満60歳の誕生日まで所得の減少割合に応じて保険金をお支払いします（治療と仕事の両立プラン、充実サポートプラン）「就業障害」とは〈治療と仕事の両立プランに5口加入の場合〉傷病手当金・休職手当・給付金等がん患者の3人に1人が退職育児・介護休業法に基づく介護休業 93日がん罹患者の個人の収入未回答1.2%変わらない増えた42%未回答8%依頼退職・解雇34%休職中10%100%67%短時間勤務での復職71.6%免責期間365日最大で3年※本図は補償のイメージをわかりやすく説明するために簡略化したものです。現在も勤務48%60歳の誕生日［出典］東京女子医科大学HP（Journal of Cancer Survivorship2015）よりてん補期間 3年［出典］がん患者による収入への影響の有無（東京都福祉保健局2014年「がん患者の就労等に関する実態調査」）より［出典］2013年がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査「がんの社会学」に関する研究グループ23OBの方は新規加入はできません退職後のご継続はできません 減った56.8%ご加入いただける方：本人がん診断時点で務めていた会社の勤務状況がんによる病休後の累積復職率（病休開始から180 日後）被保険者が身体障害を被り、その直接の結果として就業に支障が生じている以下の状態をいいます。①免責期間中………被保険者の経験、能力に応じたいかなる業務にも全く従事できない。②てん補期間開始後… 身体障害発生直前に従事していた業務に全く従事できないか、または一部従事することができず、 かつ所得喪失率が20%超。なお、被保険者が死亡した後は、いかなる場合でも就業障害とはいいません。三大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）以外では免責期間中に短時間勤務等で「一部従事できる状態」となった場合、免責期間がリセットされますが、三大疾病については、免責期間中に「一部従事できる状態」となった場合に免責期間としてカウントすることができます治療と仕事の両立生涯でがんを罹患する確率は約２人に１人といわれています（※1）。健康診断における、脳・心臓疾患に関連するリスクも含めた有所見率は増加傾向にあります。※1 国立がん研究センター 最新がん統計より昨今の医療技術の進展等によって、早期に通院治療に切り替え、短時間勤務等により復職されるケースが増えています。親族の介護のために働けなくなった場合に保険金をお支払いします。ただし、20％超の所得喪失の発生している場合に限られます。※保険金をお支払いする1事故あたりの限度期間は36か月となります。6 短期休業補償コースおよび長期休業補償コース（GLTD）選べる3つのプラン長期休業補償コース（GLTD）①治療と仕事の両立プラン③充実サポートプラン （①+②）②介護と仕事の両立プラン
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